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当事者意識を持ち主体的に動く社員の創る3つの方法

「何のために働くのか?」

「なぜこの会社で働くのか?」

といった目的意識が無い社員は、指示待ち人間になりやすいです。

 

「自分も役割を果たす!」

「会社が発展成長する一翼を担う!」

といった当事者意識のない社員は、

「うちの会社は給料が安いから駄目だよねぇ~」

「うちの社長ってケチだよね。昼食代の補助ぐらい出してくれてもいいのにねぇ~」

のような評論家・批評家の立ち位置で働くケースが目立ちます。

 

言い換えると、

目的意識と当事者意識を社員に根付かせることができると、

社員一人ひとりと経営者が一致団結して仕事する一体感が生まれてきます。

 

 

 

 

 

 

 

 

では、目的意識と当事者意識を社員に根付かせる方法とは?

 

それは、経営理念を創り、社長自身の心に落とし込むことです。

そして、繰り返し繰り返し、社員一人ひとりへ経営理念を伝え続けることです。

 

経営者は経理理念を練り上げて、社員に落とし込むことが重要です。

「なぜ、わが社は発展しなければならないのか?」

「なぜ、わが社はこの地域、この国、この地球に存在しなければならないのか?」

 

起業した頃は、自分のやりたいことを仕事にしたかったから起業したのかもしれません。

もしくは、サラリーマン以上の収入を得たくて起業したのかもしれません。

でも、今はどうですか?今でも自分の利益のためだけに仕事していますか?

 

社員が会社に対して当事者意識を持って主体的に働いくには動機が要ります。

その動機とは「経営理念(わが社はなぜ存在する必要があり、何のために成長していくのか?)」です。

 

紙に書いて額に入れて飾っておくための経営理念ではありません。

まずは経営者が率先して、経営理念に沿った働き方を魅せるべきです。

「社長は自分の私利私欲のために働いている」と社員が判断しているうちは、社員が当事者意識を持って主体的に働くことはありません。

 

例え社長自身が「私利私欲のために働いていないつもり」でも、社員がそう見えていたり、感じていたりするならば、言い訳を排除して「私利私欲のために働いている」と社員から判断されていることを謙虚に反省した方が良いでしょう。

 

もし経営者ご自身が、

「うちの社員は自分勝手だ」

と感じているとするならば、おそらく社員は

「うちの経営者は自分のことしか考えていなくて、社員のことは大切にしてくれていない」

と、社長のことを判断している可能性が高いと思います。

 

今日の話をまとめると、

1.社長自身、社員一人ひとり、そして顧客すらも感化するような経営理念を創りましょう。

2.経営理念を繰り返し繰り返し、社員に伝えていきましょう。

3.社員の立場で社長自身のことを省みる勇気を持ちましょう。

です。

 

この3つが、当事者意識を持ち主体的に動く社員の創るポイントです。

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